本日は、弊社エナジードの強みの一つである最新の「学校教育」についての知見を、情報提供してまいります。
まず、なぜ研修担当者が最新の学校教育を知るべきかについてお伝えいたします。
それは、私含め人材育成を担う担当者のほとんどが「詰め込み型の教育」を受けてきているからに、他なりません。偏差値教育や学力至上主義と言い換えることもできるでしょう。
その詰め込み教育を受けてきた私たちが、人材育成において部下や若手を、まさに詰め込み型で「正解を教えようとしている」という問題点に気づくことがとても重要です。
多くの研修が講師の一方的な話と、テキストに記載してある情報の詰め込みです。
また、OJTという名の先輩社員の指導も「正解」を伝えていることが多いのではないでしょうか。
これが、間違っているということではなく、文科省制定により2022年度から開始された教育の最前線としての学校の授業（※1）では、先生は生徒に「正解を教えていない」ということをお伝えしたかったのです。
では、いったいどんな授業をしているのでしょうか？
科目の名前は「総合的な探求の時間」と呼ばれています。
ご存知な方もいらっしゃるかもしれませんが、探究とは生徒が自分自身で課題を設定し、調べ、仮説と検証を繰り返し、それをまとめて発表していくという授業方式になり、先生が黒板に板書して一方的に話を進めていく従来の授業スタイルとは大きく異なります。
もちろん一定レベルまでの考え方やテーマ設定を含む「進め方」は、先生が教える必要がありますが、日常生活や社会に目を向けた課題を生徒自身が考えるため、そもそも正解のない問いには先生も答えようがありません。
自分の頭で考え、実践し、正解を作り上げていく。これが最新の学校教育現場で起きている変化です。
学校改革で大きな功績を残した、元経産省の工藤勇一さんはとある動画（※2）でこう語ります。
「日本の教育は、与えすぎ。家庭や学校であれしなさい、これしなさい。と与えられ続けた人間はいつしか自分の頭で考えなくなり、失敗した時に与え方が悪いと言い出す。もっとよりよいもの提供をしてくれと、受け身になる。一方で、海外の2大教育目標は" 主体性 "と" 当事者意識 "である」
と。
受け身になりやすい教育を続けてきた日本が、学力・経済力に関して諸外国に大きく水をあけられていることは言わずもがなでしょう。
・指示されてない
・上司の伝え方が悪い
・こんな研修意味ない
与えられ続けた社員からこんな言葉を聞いたことはありませんか。
学校現場のみらず、社会組織においても主体性や当事者意識は重要です。
研修担当者様が今、知るべきは、教える研修ではなく、自ら主体的に考えて行動できるようになる仕掛けです。
私たち、エナジードは「主体性」を生み出し、自分で正解を作り出せる人材育成のご支援をしています。
「受け身」や「あきらめ、他責」にお困りでしたら、実際に弊社の研修で利用するテキストを一部無料公開しております。
資料「主体性を生み出す3つの力」をぜひご一読ください。
以上、本日は学校現場おける「教えない授業」について情報提供させていただきました。
少しでもみなさまのお役に立てれば幸いです。
最後までお読みいただき、ありがとうございます。
※1：高等学校学習指導要領の改訂により、2022年度から「総合的な探究の時間」が必履修科目として制定。
※2：NewsPicks /ニューズピックス
「全て他人のせい」日本人に主体性が育たない背景とは？レジェンド校長“工藤勇一”が指摘する「教育の大問題」